*地震後の被災状況の把握 [#z1120792]

近年、BCP（事業継続計画）的観点から、地震発生直後における建物被害状況の迅速な把握が求められるようになってきている。
この項は削除予定です。（2013.5.31　記：中村）

大地震後に行われる応急危険度判定では、基本的に目視によって建物被害程度を大きくランク分けすることが想定されている。しかしながら、鉄骨造などにおいては、内装材や耐火被覆に覆われているため目視では構造被害を判断することが困難な場合がある。

建物に地震計が設置されており、地震動による建物応答が記録されていれば、その結果から被災状況を把握できる可能性がある。

例えば、設計時における予測応答計算結果と地震時の観測最大応答を比較するだけでも、ある程度の被害レベルは推定が可能かもしれない。また、観測応答結果を分析することで、建屋固有周期の変動を把握できれば、その結果からある程度の被害推定が可能かもしれない。あるいは、建物基礎における入力地震動の強さを観測するだけでもなんらかの推定ができる可能性がある。

建物に取付けたセンサから得た情報をもとに構造健全性を評価しようという「構造ヘルスモニタリング」は、まさに地震後の被災状況を把握することが一つの大きな目的である。

（作成途中です：担当者）
RIGHT:(中村、土肥)
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