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#author("2020-02-10T13:37:50+00:00","default:smo","smo") *観測記録の処理と分析 [#v3d267eb] 強震観測記録は，取得したままの状態では第三者への提供や，詳細解析を行う際に困難を生じるため，震源情報との関連付けやグルーピングなどのデータベース化処理を行う必要がある．ここでは，取得した強震データのデータベース化に必要な各種の作業について概観，説明する． **観測データの収集 [#h4b81e13] ハードディスクやメモリーなど，データ収録機器の容量増大や通信機能の拡充によって，地震観測においても連続観測を行うケースが出てきているが，シグナルのダイナミックレンジが大きい強震観測では，現在でもトリガー方式によるデータ取得が主流である．観測点が遠隔地にある場合，取得データは通常，各観測点でローカルに一時保存される．観測点がデータ通信機能を伴わない場合には，観測者が定期的，または主要なイベントが発生した後にデータ回収を行う必要がある．近年では各観測点にモデムやルータなどの通信機能を付加し，通信回線を通じたデータ回収（テレメータ方式）が行われている．テレメータ方式では観測データの取得後に各観測点から自動的に観測センターに通信を開始し，データ転送する方式が一般的であるが，観測センターの側から通信を行う方法も存在する．また観測点のヘルスチェックのため，校正信号や微動波形記録の取得を，必要に応じてセンターからテレメータで実施するシステムを構築することも可能である． NTT等の一般公衆回線を用いることで，比較的安価にテレメータシステムを構築することができるが，大規模な被害地震が発生した直後などには回線の輻輳によりデータ回収ができなくなるなどの問題がある．各観測点から観測センターまで専用回線を引くことでこの問題は解消されるが，コストは当然高くなる． **震源情報の関連付け [#gc69ce29] 取得された強震観測記録は，各種の解析に用いるために地震の震源情報と関連付けられる必要がある．ここでの震源情報とは，地震の発生日時，震源位置（緯度，経度，深さ），マグニチュード，などであるが，これらの震源情報には地震発生直後に気象庁から発表される速報値と，大学やその他公的機関のデータを併せて再推定され，地震発生の翌日ごろに出される暫定値（一元化震源とも呼ばれる），および地震発生からおよそ1年後に発刊される気象庁地震・火山月報（カタログ編）に記載された確定値があり，最終的には確定値が公式の震源情報として用いられる．このため，データベースにおける震源情報についてもこれに対応して更新していくことが重要である．なお，2012年6月現在，速報値は[[気象庁HP:http://www.jma.go.jp/jp/quake/]]より，暫定値（一元化震源要素）は防災科学技術研究所[[Hi-netのHP:http://www.hinet.bosai.go.jp/exclusive_sites/]]より取得可能である((一元化震源要素の取得には防災科学技術研究所へのユーザ登録が必要))．また，地震・火山月報（カタログ編）は，[[一般財団法人気象業務支援センター:http://www.jmbsc.or.jp/index.html]]より購入することができる． 取得された強震観測記録は，各種の解析に用いるために地震の震源情報と関連付けられる必要がある．ここでの震源情報とは，地震の発生日時，震源位置（緯度，経度，深さ），マグニチュード，などであるが，これらの震源情報には地震発生直後に気象庁から発表される速報値と，大学やその他公的機関のデータを併せて再推定され，地震発生の翌日ごろに出される暫定値（一元化震源とも呼ばれる），および地震発生からおよそ1年後に発刊される気象庁地震・火山月報（カタログ編）に記載された確定値があり，最終的には確定値が公式の震源情報として用いられる．このため，データベースにおける震源情報についてもこれに対応して更新していくことが重要である．なお，2012年6月現在，速報値は[[気象庁HP:http://www.jma.go.jp/jp/quake/]]より，暫定値（一元化震源要素）は防災科学技術研究所[[Hi-netのHP:http://www.hinet.bosai.go.jp/]]より取得可能である((一元化震源要素の取得には防災科学技術研究所へのユーザ登録が必要))．また，地震・火山月報（カタログ編）は，[[一般財団法人気象業務支援センター:http://www.jmbsc.or.jp/index.html]]より購入することができる． 強震観測データと震源情報の関連付けには，実際はかなりしっかりした確認作業が必要である．基本的にはデータの記録開始時刻と地震の発震時刻との時間差と，震源距離から求められる見かけの地震波伝播速度がP波速度の場合は5〜7 km/s前後，S波速度で3〜4 km/s前後であれば両者は関連付けられる可能性が高いが，そのほかにもマグニチュードから推測される振幅レベルの確認なども必要となる．また大地震後の余震や群発地震など，同等規模の地震が続発した場合にはより慎重な作業が要求される．いずれにしても，作業の完全な自動化は困難であり，観測者の目視等による選別が必要となる． **複数の観測点データのグルーピング [#d6ee02f5] 比較的距離の近い複数の観測点で観測をしている場合には，ペーストアップ図を作成することで関連付けした震源情報の確からしさを検証することができる．特に2011年東北地方太平洋沖地震(Mw 9.0)のような大規模地震における遠方の観測点記録の場合，近傍の小地震の記録としてグルーピングされてしまう可能性がある．さらにノイズの除去も重要な作業である．特に地表に設置されている観測点の場合，交通振動や波浪によるノイズ，さらには空振ノイズ（火山噴火，航空機や砲撃などに伴う空気振動で生じるノイズ）などで強震計がトリガーされる場合がある．これらのノイズ波形は卓越周期が通常の地震波形と大きく異なる，P波とS波が分かれていないなどの点から区別することが可能であるが，震源距離が非常に短い地震記録でもP波とS波の到達時間差がほとんどなく，判別が難しいケースがあることには留意する必要がある． **観測点情報 [#xb7fce71] 震源情報と同様に，強震記録が取得された観測点に関する情報も，データ解析を行う際には重要となる．地盤観測の場合には，地震計の設置位置（地表or地中，地中の場合は設置深度）や地盤種別，可能であれば地盤の密度や弾性波速度などの検層データがあると望ましい．建物の観測では，設置建物の構造種別や階数，詳細な設置場所などの情報が重要である．両者に共通する情報としては設置地点の緯度経度や高度，強震計の周波数応答特性，観測期間などがある．また，長期にわたって観測が続けられている場合，担当者の変更などによって観測期間中の強震計設置位置の移動や欠測期間，観測点の追加，削減などの履歴が失われる危険性があるため、これらのログを確実に保存しておくことが重要である． **データベースの作成と公開 [#p7e0503c] 取得された強震データは，観測者が直接活用・分析する場合を除き，第三者に使いやすい形式で整理し，保存しておくことが望ましい．データのフォーマットについても，可能であれば現在一般的に広く使われている防災科学技術研究所のK−NETフォーマットなどに統一しておくと，他機関の観測データと併せて用いる際に便利であり，また防災科学技術研究所が公開しているユーティリティプログラムを適用することが可能となる．データベースには震源情報と観測点情報が必須であり，個々の震源，および観測点情報にリンクした観測データのテーブルを作成しておくことが有用である．震源情報，観測点情報として必要な要素は2,4で挙げた．さらに震源情報と観測点情報のそれぞれから観測データを呼び出すための検索機能を付加するとよい．現在は，[[防災科学技術研究所:http://www.seis.bosai.go.jp/]]や[[港湾空港技術研究所:http://www.mlit.go.jp/kowan/kyosin/eq.htm]]など，ウェブ上で多数の強震観測データベースが公開されているので，これらを参考にデータベースHPを作成するのも有用である．データの公開先については，観測機関内部限定の場合から，広く一般にインターネット経由で公開する場合まで，機関ごとに適切な形態をとることができる． RIGHT:(芝)
